ボーナスの所得税控除を減らすための方法と計算まとめ

ボーナス、税金ひかれすぎて悲しい。ぴえん。。

少しでも控除を減らすために、ルールとコツを覚えましょう！

この記事から学べる事

 

・所得税を減らすために大切なこと←知らなきゃ損！
・ボーナスの所得税の計算方法

ボーナスで控除される税金一覧

一生懸命働いて、やっとボーナスだ！となったときに、税金でがっぽり持っていかれると、悲しいですよね。実際、税金として引かれるのは、次のようなものがあります。

賞与から控除されるもの

これらの中で、最も大きな割合で控除される”社会保険料”に関しては、ボーナスの場合、育休をうまく組み合わせることで、0円にできます。かなり有名な話なので、知っている方も多いと思いますが、知らない方がいらっしゃるのであれば、一度、下の記事を読んでいただければと思います。

社会保険料に関してはおおよそ理解できたとして、今回は、社会保険料の次に控除の大きな「所得税」について考えてみたいと思います。所得税は社会保険料とは違い、ただただ「いっぱい稼いでいる人からいっぱいお金徴収するよ」という悲しみいっぱいの税金なので、工夫して積極的に抑えていきたいところです。

ボーナス前月の残業削減で、所得税対策を！

いきなりですが、目次にて、結論を記載しました。ボーナス前月の残業削減、具体的に言うと、

6月ボーナス支給⇒5月分の残業を減らそう
12月ボーナス支給⇒11月分の残業を減らそう

 

え？これだけ？？( ﾟДﾟ)

 

はい。これだけです。これに注意するだけで、結構な所得税対策になります。理由が気になる人のために、ここからは、「ボーナス（賞与）の所得税の計算方法」についてまとめていきます。分かりやすさを最優先に考え、かなりシンプルにしていますので、参考に読んでみてください(^^)/

賞与の所得税計算方法

①ボーナス給付の前月の給与から所得税率が決定
②（賞与額面-α)に所得税率をかけて、所得税が決定

 基本はこれだけです。①で覚えておいてほしいのは、給与が多いほど所得税率が高くなる、ということ。この①の所得税率を頑張って低めに設定するのが今回の狙いです。
＊②のαは「社会保険料、雇用保険料、組合費」など色々ありますが、控除額が固定で決められているものもあり、減らすのが難しいと思います。なので、今回は忘れてください。

所得税率の決め方

では次に、最も重要な、所得税率の決め方を調べてみましょう。今回は、6月にボーナスを支給されるとします。

①5月の給与（額面）から、社会保険料と雇用保険料を引き算
②税率表を確認

 こうやってみると、結構簡単ですよね。しかもさらに嬉しいことに、

5月の社会保険料⇒4月の社会保険料と全く同じ
雇用保険料⇒給与（額面）の0.3%なので、所得税率にほぼ影響なし

 なので、面倒な保険料の計算もいりません。ちなみに12月のボーナスでは11月給与の社会保険料が重要ですが、それは10月分と同じです。
＊社会保険料ってなんだっけ？どうやって決まるんだっけ？と疑問の方。しかまってぃは、すでにそれを記事にしています。こちらをチェックしてみてください。

引き算される「社会保険料と雇用保険料」が決まっているのであれば、変動するのは給与（額面）の残業部分だけ。4月の給与明細と見比べて、残業単価を出してしまえば、簡単に調整できるってことですね(^^)/

ちなみに、②の税率表ですが、国税庁が定めているもので、①で算出した値と、扶養家族の人数から税率は決めることができます！

一応、リンク載せておきます。

令和3年分 源泉徴収税額表｜国税庁

一番左の税率を見てもらえばわかるように、1ランクで、税率は2%程度変わりますよね。ボーナスの額面が50万円の場合、手取りが1万円変わるということです。40時間残業と0時間残業を比べると、ランクは3～4以上変わる人も多いはず。3ランク税率があがると、ボーナスから6%も余分に所得税が引かれてしまい、非常に苦しい思いをすることになります。従って、5月は残業を減らし、税率を出来るだけ下げる。これが、ボーナスの手取りを上げる、簡単な方法、ということになります。

まとめ

いかがだったでしょうか。シンプルですが、5月、11月は、残業を減らすべき時期、というのが分かるのではないでしょうか。特に5月は、「1年の社会保険料を決定するための月」にも入っている重要月。そちらの点でも、5月の残業削減は、マストだといえます。この記事を事前に読んでいただけた方は、5月は全力で定時帰りを目指しましょう(^^)/そして、家族と素敵な時間を過ごしてくださいね♪

以上、ご一読ありがとうございました。